NIPT(新型出生前診断)の費用はいくらですか?

2025.09.29

はじめに

はじめに

妊娠中に受けられる検査の中で、近年特に注目されているのがNIPT(エヌ・アイ・ピー・ティー、新型出生前診断)です。母体の血液から胎児の染色体に関する情報を調べることができ、従来の羊水検査などに比べて母体や胎児へのリスクが低いことから、多くの妊婦さんやご家族が関心を寄せています。

しかし、NIPTは保険診療の対象ではなく、基本的に自費での検査となります。そのため、「NIPTの費用はいくらくらいなのか」という点は、検査を検討する上で大変重要な要素です。本稿では、NIPTの費用について国内外の実情を整理し、費用が変動する理由や費用に含まれる内容などを分かりやすく解説します。

日本におけるNIPTの費用の目安

日本におけるNIPTの費用の目安

一般的な費用の範囲

日本で実施されているNIPTの費用は、おおむね9万円?25万円程度と幅があります。【seeDNA遺伝医療研究所公式サイト】
この差は、検査を提供する医療機関の種類、検査に含まれる項目、付随するサービス内容によって異なります。
例えば、大学病院や認定施設で行われる標準的なNIPTは10万円前後であることが多い一方、自由診療を行うクリニックでは、検査項目を追加することで20万円以上になる場合もあります

認定施設と非認定施設の違い

日本では、厚生労働省の指針に基づき、NIPTを提供できるのは「認定施設」と「非認定施設」に分かれています。

  • 認定施設: 学会が定める条件を満たし、遺伝カウンセリング体制が整った病院。検査対象は主に35歳以上の妊婦などに限定され、費用はおおよそ10万円前後です。
  • 非認定施設:年齢制限などがなく、より広い対象者にNIPTを提供しています。検査項目が豊富である代わりに、費用が15?25万円程度と高額になることがあります【seeDNA遺伝医療研究所公式サイト】。

費用に含まれる内容

費用に含まれる内容

NIPTの費用は単に検査そのものの料金だけではなく、いくつかの要素が含まれています。

1.検査自体の費用

採血を行い、海外または国内の検査機関にサンプルを送って解析するための費用です。高額な次世代シークエンサーを用いるため、機器や技術に伴うコストが反映されています。

2.遺伝カウンセリング

検査前に受ける説明や、結果が陽性であった場合の相談を含みます。認定施設では特に、遺伝カウンセラーや専門医との面談が必須とされています【国立成育医療研究センター】。

3. 結果報告とフォローアップ

検査結果を医師が説明し、必要に応じて羊水検査などの確定診断につなげるためのサポートが含まれます。

4. 追加オプション

性染色体異常や微小欠失症候群を調べるオプションを追加する場合、その分費用が上乗せされます。
たとえば、seeDNA遺伝医療研究所では基本検査に加えてオプション検査を選ぶと数万円単位で費用が増加することがあります。【seeDNA遺伝医療研究所公式サイト】

海外におけるNIPTの費用

海外におけるNIPTの費用

参考までに、海外におけるNIPTの費用についても触れておきます。

アメリカ

保険適用の有無や州ごとの制度によって異なりますが、自費の場合はおおよそ20万?30万円程度とされています。ただし、条件を満たせば保険で一部または全額がカバーされるケースもあります。

ヨーロッパ

国ごとの医療制度により大きく異なります。ドイツやイギリスでは一定条件下で公的保険の適用が始まっており、自己負担は数万円程度で済む場合もあります。

このように、海外では公的保険制度の活用が進んでいる国もある一方、日本では基本的に自費診療であるため、負担額が相対的に大きいという特徴があります。

費用が変動する理由

費用が変動する理由

NIPTの費用が大きく異なる背景には、いくつかの理由があります。

1. 検査の実施体制

大学病院などの認定施設では、研究的な側面や公的な支援が一部あるため比較的低価格です。一方、自由診療のクリニックでは、サービスの自由度が高い分、費用も高額になります。

2. 検査項目の範囲

主要3トリソミー(21、18、13)のみを対象とする場合と、性染色体異常や微小欠失症候群まで広げる場合とで、費用が数万円?十数万円変わることがあります。

3. 遺伝カウンセリングやサポートの有無

専門カウンセラーとの面談が含まれるか、電話やオンライン対応なのかでも料金は異なります。

公的支援の有無

公的支援の有無

現時点で日本では、NIPTに対して健康保険の適用はありません。そのため、検査費用は全額自己負担となります【厚生労働省】。一部の自治体では妊婦健診や出産費用への助成制度はありますが、NIPT自体を直接補助する制度はまだ整備されていません。

ただし、今後NIPTの社会的な位置づけが変化すれば、公的支援や保険適用の議論が進む可能性はあります。実際に海外では保険適用が進んでいる例があるため、日本でも議論が継続されている段階です。

検査費用を考える上での留意点

検査費用を考える上での留意点

NIPTを受けるにあたり、「費用が高いか安いか」だけで判断するのではなく、以下の点を考慮することが大切です。

  • 検査の精度と信頼性:検査機関の実績や、結果説明を行う医師の専門性を確認すること。
  • サポート体制:万一陽性判定となった場合に、確定診断やその後のケアにしっかりつなげられるかどうか。
  • 自分や家族の価値観:検査の目的や意義を十分に理解し、夫婦や家族で話し合った上で受検することが重要です。

まとめ

まとめ

日本におけるNIPTの費用は、おおよそ9万?25万円程度と幅があります。認定施設では10万円前後、非認定施設では検査項目が豊富な分、15?25万円程度になることが一般的です。費用には検査自体の料金に加えて、遺伝カウンセリングや結果説明、追加オプション検査などが含まれます。

海外では保険適用が進んでいる国もあり、日本と比べて自己負担額が小さい場合がありますが、日本では現状すべて自己負担です。

費用を検討する際には、単に金額の大小ではなく、検査を受ける意義やサポート体制の充実度を考慮することが大切です。NIPTは大きな決断を伴う検査であるため、信頼できる医療機関で十分な説明を受け、家族で納得した上で受けることをおすすめします。

\お腹の赤ちゃんの遺伝性疾患リスクがわかる/

【参考文献】

seeDNA遺伝医療研究所公式サイト
厚生労働省
国立成育医療研究センター

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seeDNA遺伝医療研究所医学博士 富金 起範 著者

医学博士 富金 起範

筑波大学、生体統御・分子情報医学修士/博士課程卒業
2017年に国内初となる微量DNA解析技術(特許7121440)を用いた出生前DNA鑑定(特許7331325)を開発