NIPT（新型出生前診断）はいつから受けられますか？

2025.09.28

はじめに

NIPT（エヌ・アイ・ピー・ティー、新型出生前診断）は、母体の血液を用いて胎児の染色体異常の可能性を調べる非侵襲的な検査です。羊水検査や絨毛検査と比べて母体や胎児へのリスクが極めて低く、精度が高いことから、近年多くの妊婦さんやご家族に注目されています。

この検査を検討する際に最も多く寄せられる質問のひとつが「NIPTは妊娠何週から受けられるのか」という点です。結果を早めに知りたいという希望がある一方で、胎児DNAの量や検査の正確性との関係から、受検可能な時期には一定の制約があります。

本稿では、NIPTを受けられる時期について、検査の仕組みや医学的背景を踏まえて解説し、さらに検査機関ごとに異なる受検開始週数の目安を表で整理します。

NIPTを受けられる時期の基本

一般的に、NIPTは妊娠10週以降から受けられるとされています。【国立成育医療研究センター】
これは、妊娠10週を過ぎると、母体血中に含まれる胎児由来DNA（cfDNA：cell-free DNA）が一定の割合に達し、検査結果の精度が安定するためです。

cfDNAの割合が低いと、検査不能や偽陰性のリスクが高まるため、国際的にも妊娠10週を基準にすることが一般的です。
妊娠週数は、最終月経の開始日を「妊娠0週0日」として数えます。そのため、妊娠10週は最終月経から約70日後、受精・着床から数えると妊娠8週前後に相当します。

各検査機関における受検開始時期の違い

日本国内のNIPT提供機関では、いずれも妊娠10週以降を基準としていますが、細かな違いがあります。
以下に代表的な検査機関における受検開始週数の目安を表にまとめました。

妊娠10週より前に受けられない理由

妊娠10週より前では受検できない理由は、胎児由来DNAの割合（fetal fraction）にあります。

• 妊娠初期には母体血中のcfDNAの大部分が母体由来であり、胎児DNAはごく少量しか含まれていません。
• 妊娠10週を過ぎると胎児DNAの割合が約4％以上になるケースが多く、解析が可能になります。
• 胎児DNAが少なすぎると解析不能や誤判定の原因になるため、医学的な安全域を考慮して10週以降が基準とされています。

妊娠週数と検査精度の関係

妊娠10週以降であっても、胎児DNAの割合は妊婦さんの体格や体質、胎盤の状態によって左右されます

• 母体のBMIが高い場合：胎児DNAの割合が相対的に低下する傾向があり、結果が出にくい場合があります。
• 多胎妊娠の場合：双胎妊娠などでは胎児DNAの混在により、結果判定が難しくなることもあります。

妊娠12週、13週と進むにつれて胎児DNAの割合が増加し、解析不能となるリスクは減少します。

検査時期を選ぶ際の注意点

妊娠初期は不安が多く、できるだけ早く結果を知りたいと考える方が多いですが、妊娠10週を迎える前に検査を行っても意味がありません。むしろ「検査不能」と判定され、再検査になるリスクがあります。

また、NIPTで陽性となった場合は羊水検査や絨毛検査などの確定診断を受ける必要があります。これらは妊娠11〜16週頃に行われることが多いため、NIPTの検査時期を早めに設定しておくことで、確定診断をスムーズに受ける準備ができます【厚生労働省】。

海外における受検開始時期

海外でもNIPTは妊娠10週以降を基準とするのが一般的です。

アメリカ

妊娠10週から検査可能とされ、多くの大手検査会社が同様の基準を採用しています。

ヨーロッパ

イギリス、ドイツ、フランスなどでも妊娠10週から受検可能とされており、国ごとに制度の違いはあるものの、開始週数は共通しています。

この点においては、日本と海外の基準はほぼ一致しています。

まとめ

NIPT（新型出生前診断）は、妊娠10週以降から受けられる検査です。これは、母体血中の胎児DNAの割合が10週以降に安定し、正確な解析が可能になるためです。


国内の認定施設・非認定施設、そしてseeDNA遺伝医療研究所などいずれの機関でも妊娠10週以降を基準としており、違いは「受検対象者の条件」や「結果が出るまでの期間」にあります。 特にseeDNA遺伝医療研究所では国内ラボ解析によって、妊娠10週から受けた検査の結果が最短4〜7日でわかるという迅速性が特徴です。【seeDNA遺伝医療研究所公式サイト】

妊娠10週を迎える前に焦って検査を行うと、再検査が必要になるなど無駄な負担が増える可能性があるため、正しい時期を理解して受検することが重要です。また、NIPTはあくまでスクリーニング検査であり、陽性の場合には確定診断が必要であることも忘れてはなりません。

検査の開始時期を正しく把握しておくことで、妊娠中の意思決定や準備をより安心して進めることができます。

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【参考文献】

seeDNA遺伝医療研究所公式サイト
厚生労働省
国立成育医療研究センター

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