当時の私は、大学で遺伝子を研究する一人の研究者でした。検査の手順も、精度の考え方も、確率という数字の意味も、すべて理解しているつもりでいました。

それでも、結果が出るまでの数日間、私は何も手につきませんでした。

おそらく今このページを開いてくださっている方も、よく似た時間の中にいらっしゃるのだと思います。誰にも相談できない。知りたいのに、知るのが怖い。その両方が同時に本当である——あの感覚を、私は知っています。

seeDNAという会社は、あの数日間から始まりました。

結果は、間違いなく私の娘でした。そしてこのとき、もう一つ確信したことがあります。DNA型鑑定は、疑いを暴くための技術ではない。かけがえのない家族の絆を、守るための技術だということです。

血縁関係で悩むすべての方が、安心して鑑定を受けられる場所をつくりたい。2014年、そう考えて合同会社seeDNA（現・株式会社seeDNA）を立ち上げました。

創業にあたって、私が最初に感じたのは、既存の基準では足りないということでした。

基準というものは、業界全体の品質を一定以上に保つために設けられています。それ自体は必要なものです。ただ、私たちが向き合っているのは業界の平均ではありません。

お客様お一人にとって、鑑定結果は限りなく100%に近いか、0%のどちらかしかない。「基準は満たしておりました」という言葉が、何ひとつ慰めにならない世界です。

かけがえのない親子の絆を確かめるための数字が、業界の合格ラインに合わせて決まっていていいはずがない。

そう考えて、まず既存の出生前DNA型鑑定の感度を約3倍に引き上げるところから始めました。国内初、世界で3番目に、お腹の赤ちゃんの父親を確認できる鑑定です。

技術の話をしたかったからではありません。結果を待つ時間の長さこそが、お客様を最も苦しめると、身をもって知っていたからです。

現在この技術は、アメリカ、オーストラリア、ウクライナ、韓国、インドでも展開しています。

創業してからも、検査ミスの事例を毎年のように目にしてきました。

技術が未熟だから起こるのではありません。「一人が正しく検査すれば足りる」という前提そのものに、無理があるのだと私は考えています。人は必ず間違えます。問題は、間違いを一人では発見できないことです。

当社では、2名の検査員が互いの結果を見ないまま、それぞれ独立して解析を行います。

先に出た結果を後から確認する方式では、確認する側が必ず前の結果に引きずられます。それは実質的な検証になりません。

当然、時間もコストも倍かかります。それでも、この工程を省くつもりはありません。1件の誤りが変えてしまうのは、検査データではなく、お客様のご家族の一生だからです。

当社では、性暴力被害に遭われた方への鑑定を無償で行っています。

被害を受けた方が最も苦しむのは、事実そのものだけではありません。その事実を証明できないこと、そして証明するために費用を払わなければならないことです。

証拠を残せるかどうかが、経済的な事情で決まってしまう。それは、私たちが持っている技術の使い方として間違っていると考えています。

DNA鑑定機関は、社会の中で「証明」という役割を預かっています。だとすれば、最も証明を必要としている方に届かない技術に、意味はありません。

事業として成立するかどうかで判断していない、数少ない領域です。